子どもの誕生に合わせて育児休業を取得したのですが、育休中は勤務先から無給になる、出産育児一時金の直接振り込み制度など色々とあったので、よくある共働きサラリーマンの場合の資金繰りについて夫目線から体験談をシェアします。
育休時の収入について
私の勤務先では育休中は無給となりました。働いていないので当然ではあります。
とはいえいざ収入がなくなると悲しく、そして焦りますので、収入、支出、貯蓄の３点を考慮して、どのくらいの期間の育休を取得するか事前に決めました。
中には4ヶ月の育休を取得したら、思った以上に生活がカツカツになってしまった...という友人もいましたので前もって収入、支出、貯蓄を確認しておくと良いかもしれません。
なお、私の場合は育休を月の途中から取得したので、育休開始月の給与については、働かなかった期間の給与分が差し引かれて振り込まれました。
他方、育休中の社会保険料は免除されるので、その点支出は減ります。
これまで育休を開始した月末時点での状況次第で免除が決まっていましたが、2022年10月より、同月内に 1 4 日以上育児休業等を取得した場合も免除されることになったようです。
https://www.nenkin.go.jp/oshirase/topics/2022/0729.files/ikukyu-chirashi.pdf
会社からのありがたい恵み...育児手当金を確認
私の勤務先では、男性が育休を一定期間以上取得した場合に、基本給の1/2が育児手当金として頂けるということでした。
男性の育休取得について同僚や上司からの理解がある会社であるだけ有難いことなのですが、少しでも金銭的なサポートがあると、より育休を取得しやすくなるなあとしみじみとしました。
育休を思い立ったらまずは勤務先の就業規則を確認して、育休に関するサポートを確認しておきましょう。
育児休業給付金もあるが...
勤務先の給与がなくなる代わりに、会社員が育休取得にあたって申請するともらえる給付金があります。これは公的な制度であり、雇用保険で賄われているものです。
下記厚生労働省が情報をまとめていたので、参考にしました。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000135090_00001.html
ざっくりではありますが、育休期間中、休業開始時賃金日額の67%(180日まで67%。それ以降は50%)が支払われる計算で収支計算に入れました。
しかし！調べてみると、振り込まれるタイミングが数ヶ月後になる場合（育休開始後2ヶ月を経過した日以降に事業所がハローワークに申請手続きを行なったり）が多いようなので、急に月収がなくなった代わりに給付金が同じタイミングで振り込まれるというわけではない点に気づき焦ることに。もちろん頂けるだけ有難い環境ではありますが...
結局いつ振り込まれるのか定かでなかったため、この給付金については結局短期の収支計算には含めないことにしました。
育休時の予想支出について
支出を可視化する
まずは夫婦が何にお金を使っていて、その中で必要不可欠な出費額を計算しました。
支出で下げられそうな部分については、徹底的に見直したので節約のきっかけともなりました。特に、
⑴サブスク：
必要なサブスク以外は全て解約しました。
こんなにサービスを契約してしまっているのか...と反省もしておきました。その分魅力的なサービスが世の中にどんどん出てきているということかもしれません。
⑵固定費の見直し
特にスマホのプラン、電力会社等の見直しを行いました。
⑶自炊スキルの強化
自炊は最強の節約スキルでした。これまでなんとなく料理が面倒な日に、外食をすることが多かったのですが、それを止めるだけで、支出が一気に減りました。
予想支出内訳
普段大人のみの場合の支出額に加えて、赤ちゃん用の支出予想額（赤ちゃん用の生活費＋出産費用）を足しました。
下記のサイトによると、おむつ、ミルク、衣服などの日用品で月平均1.2万円かかるとのことでした。
おむつについては、その快便具合を少し分けてほしいと思うほど早く無くなっていくので、多めに見積もるといいかもしれません。
また日用品はAmazonなどの通販サイトのセールをうまく活用してまとめ買いをしておきました。
日用品以外のアイテム
ベビーカーやベッドなど別途記事にできればと思いますが、
ベビーカー、ベッド、フロアマット、チャイルドシートなど比較的単価が高いものについても購入やレンタルが必要になってくるので、あらかじめ支出に組み込んでおくと良いでしょう。
我が家は下記を参考にしました。
購入してみたけど実際はあまり使わなかった...、レンタルでも良かったといった声を聞くアイテムも多いので、知り合いですでに子育てを経験している数人に聞いてみて判断しました。
出産費用は出産育児一時金と入院費を考慮する
妊娠4ヵ月（85日）以上の方が出産する場合、健康保険加入者もしくは配偶者の健康保険の被扶養者であれば、出生児につき42万円が支給されます。
私たちはよく調べずに直接支払制度を活用し、この金額を直接病院に支払い、入院費など差額分を追加で病院に払ってしまいましたが、
直接支払いにせず、一時金を受け取ってから病院ではクレジットカードで支払うことでカードのポイントを獲得できるといったお得な活用方法もおすすめです。
厚生労働省HPより
なおこの金額を50万円へ引き上げすることが検討されているニュースが出ました。
少しでも頂けるのはありがたい限りですが、実質都市部では出産費用が50万円を超えてしまうことが多いかもしれませんので、助産院や病院を決定する際に費用は確認しておきましょう。
東京新聞によると、全国で出産費用にばらつきがあるようで、すでに50万円を超えているところもあります。
またこれは自然分娩のケースのように見え、我が家に関しては、計画無痛分娩かつ健康上の理由で入院が伸びたため、追加の費用がかかり一時金を大きく超えることとなりました。
何事にも健康には代え難いので、差額がでることに関しては想定内ではありましたが、超過分も予想して余裕を持っておくと安心です。
まとまった出費と被らないか注意
いざ収支計算を完了し、さあ育休に突入となった月に盲点がありました。
車の年間保険料の引き落としがその月とかぶっていました...
他にもクレジットカードの年会費など、特に年払いのものはもれなく把握しておくべきでした。
私のような失敗をしないためにも、過去一年の支出を見直して大きい支出に関しては考慮しておくと良いかもしれません。
貯蓄について
短期的な収入が減ることになるので、その間の生活費に関しては貯蓄分をうまく切り崩していくことになります。
妻の妊娠がわかったときから育休を取得しようと考えていたので、私はそのころから上記の支出を計算し、月の生活費を見直して、育休の数ヶ月間の生活費分＋出産にかかる費用を貯めるようにしておきました。
勤務先に育休を取得する場合と同じイメージで、なるべく前もって計画を立てておきました。
まとめ
いかがでしたでしょうか。少しでも参考になれば幸いです。
まず大人だけの場合の支出額を把握、必要不可欠な支出以外は一回やめてみる
↓
赤ちゃんの分の月ごとの消費財支出・臨時支出（例えばベッドやベビーカーなど）＋出産・入院費用を計算して通常の支出に足してみる
↓
収入は貯蓄＋育児手当金＋出産一時金。支出をなんとか賄う。
↓
貯蓄しておく
といった流れで育児休業中の収支計算を行い、現実的に取得できそうな育休期間を決めて、精神的に安心して育休を取得することができました。
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